無理なく治療と仕事を続けるための、体制をつくろう

無理なく治療と仕事を続けるための、体制をつくろう

がんになって直面する就労の問題

働くがん患者と家族に向けた包括的就業支援システムの構築に関する研究(平成24年度厚生労働科学研究費補助金)」によれば、がんと診断された時点で働いていた回答者の約4分の1がその後退職し、半数の収入が減少しています。
がんになってからの就労については、「経済的な困難」「病気関連の情報管理やコミュニケーションの問題」「健康管理上の配慮不足」「正確な状況把握に基づかない配置転換や退職勧告」「新規就労場面での困難」などがあるとされています。

このような問題を解消し、がんになっても働く能力と意欲のある人が働き続けるためには、会社側や一緒に働く方の理解と支援が必要です。

体調を考慮しつつ仕事を続ける

治療・療養をしつつ就労を継続するためには、社会保障制度社内規約などを活用することが大切です。
担当医やソーシャルワーカー、都道府県の産業保険総合支援センターに相談したり、産業医や産業保健師、人事担当者、上司といった社内の人々と「職場復帰プログラム」をつくるなど、無理なく治療と就労が続けられるような体制づくりを考えていきましょう。

自分自身の病状をよく理解し、自分ができることや配慮してほしいことを周囲に明確に伝えることで、仕事を続けやすい方向へ持っていけるといいでしょう。

■がんの診断から復職までの流れ

治療や療養に関すること 仕事や社会生活に関すること
■検査と診断
■心のケア
■入院や治療の準備
■診断書の発行
がんの診断
■就業規則や休業に関する制度の確認
■病状と現時点での復職見込みを把握しておく
■職場や産業保健スタッフ(産業医や産業看護職)への相談
休職・休業
■リハビリテーション
■復職に向けた準備
治療・療養
■復帰に向けた担当医と職場の連携
■業務内容の確認、復職プログラムの準備
■継続的な受診・治療 職場復帰 ■復職後のフォローアップ
がん情報サービス「がんになったら手にとるガイド」より

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